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プラン紹介

2つのプランをご用意しました

GREENa RE100

100%自然エネルギー

RE100プラン

日本で初めて(※1)の、
100%自然エネルギープラン

自然エネルギー(FIT電気)とグリーン電力証書を活用することで、
日本で初めて(※1)の100%自然エネルギー(再生可能エネルギー)電力プランを実現しました。
もちろん、CO2排出係数ゼロ(※2)。
地球の未来を考える方のためのプランです。

料金について

東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
972円00銭 842円40銭 842円40銭 327円65銭

※最低料金
(最初の15kWhまで)

1,296円00銭 1,123円20銭 1,123円20銭
1,620円00銭 1,404円00銭 1,404円00銭
1,944円00銭 1,684円80銭 1,684円80銭
18円24銭 19円52銭 20円68銭 20円74銭

※15kWhから120kWh

24円87銭 26円00銭 25円08銭 26円19銭
28円75銭 30円02銭 27円97銭 29円94銭
東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
324円00銭 280円80銭 280円80銭 388円80銭
18円24銭 19円52銭 20円68銭 17円40銭
24円87銭 26円00銭 25円08銭 21円68銭
28円75銭 30円02銭 27円97銭 24円95銭
東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
1,179円00銭 1,046円52銭 1,067円04銭 1,005円48銭
16円66銭 18円06銭 17円73銭 16円82銭
15円23銭 16円51銭 16円21銭 15円54銭

発電所一覧

GREENa RE100では
グリーン電力証書を購入する発電所を選ぶことができます。

GREENa スタンダード

CO2ゼロ

スタンダードプラン

地球環境にも
お財布にもやさしい、
お得なプラン

自然エネルギー(FIT電気)の比率は50%を計画し、かつ、地球温暖化の原因となる
温室効果ガス(二酸化炭素)の排出係数はゼロに抑えました。
地球の未来を考えながら、電気代もお得なプランです。

料金について

東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
942円84銭 817円12銭 817円12銭 327円65銭

※最低料金
(最初の15kWhまで)

1,257円12銭 1,089円50銭 1,089円50銭
1,571円40銭 1,361円88銭 1,361円88銭
1,885円68銭 1,634円25銭 1,634円25銭
18円24銭 19円52銭 20円68銭 19円76銭

※15kWhから120kWh

24円12銭 24円70銭 24円32銭 24円88銭
26円45銭 27円61銭 26円57銭 26円94銭
東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
307円80銭 266円76銭 266円76銭 369円36銭
18円24銭 19円52銭 20円68銭 17円40銭
24円12銭 24円70銭 23円82銭 19円94銭
26円45銭 27円60銭 25円73銭 22円45銭
東北電力エリア 東京電力エリア 中部電力エリア 関西電力エリア
1,143円63銭 1,015円12銭 1,035円37銭 975円31銭
15円66銭 17円06銭 16円73銭 15円82銭
14円23銭 15円51銭 15円21銭 14円54銭
●約款はこちら>> ●料金計算方法>>

<注意事項>
※ 税込料金となります。
※ 動力種別の単独でのお申し込みはできません。電灯種別と一緒にお申込みください。
※ サービスのご提供は東北電力・東京電力・中部電力・関西電力管轄内のお客様のみとなります。
「燃料費調整単価」「再生可能エネルギー発電促進賦課金単価」は、当社ホームページなどでお知らせいたします。
※ まったく電気をご使用にならない場合の基本料金は半額となります。(関西電力エリアのGREENa RE100およびスタンダードプランは、最低料金をそれぞれお支払いただきます)
※ 契約電力は、各約款の計算方法を適用し、適用が困難な場合は、別途協議させていただきます。
※ 原則として毎月の検針結果は、当社Webサービスにてご確認いただけます。なお、紙の「電気料金等のお知らせ(検針票)」をご希望の場合には、別途料金を申し受けます。
※ 今までと同じ契約をご希望されるお客さまは、お手続きは一切不要です。

※1 使用電力の全量にグリーン電力証書を活用している家庭用電力プランを対象に調査(平成29年2月1日現在:当社調べ)
※2 弊社電力事業が、地球温暖化対策の推進に関する法律(平成10年法律第117号)に基づく二酸化炭素排出係数(調整後排出係数)について、平成29年度実績でゼロとなることを約束するものです。